エポスカードが強制解約される原因と復活する方法

エポスカードは3ヵ月以上の延滞で強制解約される可能性が高い

エポスカードの支払いを3ヵ月以上滞納するといつ強制解約されてもおかしくありません。

3ヵ月という期間はあくまでも目安なので、2ヵ月の延滞でも強制解約となる場合もあります。

強制解約になれば、利用中のエポスカードやETCカード、家族カードが使えなくなります。

そのためエポスカードで支払いをしている公共料金や携帯電話料金なども、カードが使えないために、支払遅延となってしまう可能性があるのです。

ここからは、エポスカードの支払いを延滞してから強制解約されるまでの流れや、支払いを延滞する影響などを詳しく説明します。

エポスカードの支払いを延滞して強制解約になるまでの流れ

エポスカードの支払いを延滞して強制解約となるまでの流れは以下のとおりです。

1. 延滞後1週間程でカードが利用停止となる
2. 延滞後1週間以上経過するとエポスカードから催促の電話やハガキがくる
3. 延滞後2ヵ月以上で信用情報に金融事故の登録がされる
4. 延滞後3ヵ月以上で強制解約および一括請求される

なおエポスカードの会員規約（一部抜粋）でも、債務の返済が行われないときは、通知なしでカードの利用停止や強制解約をすると明記されています。

エポスカード規約第23条（会員資格の喪失、退会およびカードの利用停止等）

当社は、会員が次のいずれかに該当した場合には、会員に通知することなくカードのご利用停止、ご利用可能枠の変更、会員資格の喪失等の措置をとることがあります。それらの場合に当社が会員に対しカードの返却、一時預かりを求めたときは、会員はこれに応じていただきます。なお、会員資格を喪失した場合、当社が会員に対して、残債務の一括返済を求めたときは、これに応じていただきます。

（2） 当社に対する債務の返済が行われないとき。なお、延滞が解消された後も、一定期間利用を制限すべきと当社が判断した場合を含みます。

エポスカード規約

つまり
何の事前通知もなく、ある日突然カードが使えなくなり、その後強制解約をされる可能性も十分にある
というわけです。

エポスカードの支払いを延滞すると起こる強制解約以外のリスク

エポスカードが強制解約されるまでに延滞後3ヵ月程かかるなら、その間に何とかお金を工面しようと考えるかもしれません。

しかし支払いが遅れると強制解約になる前にもさまざまなペナルティを課せられるため、早急に支払いを済ませることをおすすめします。

エポスカードの支払いを延滞することで起こるリスクは以下のとおりです。

• 遅延損害金を支払わなければならない
• 信用情報に遅延情報が登録される
• カードの利用を停止される

それぞれ解説します。

遅延損害金を支払わなければならない

支払いが1日でも遅れると、遅延日数分の遅延損害金が発生します。

エポスカードの遅延損害金は、以下の遅延利率で計算されます。

• ショッピング利用分の場合：年率14.6％
• キャッシング利用分の場合：年率20%

遅延損害金は支払いが遅れたことに対するペナルティのため、消費者金融の金利並みの高い利率が設定されています。

大切なお金を無駄にしないためにも、なるべく早急に延滞を解消しましょう。

信用情報に遅延情報が登録される

支払いが1日でも遅れると、遅延損害金が発生するうえ、信用情報に遅延情報が登録されます。

信用情報とは信用情報機関にて管理および保有されている、個人の属性、ローンやクレジットなどの取引履歴です。

日本には以下の3つの信用機関情報があります。

• シー・アイ・シー（CIC）
• 日本信用情報機構（JICC）
• 全国銀行個人信用情報センター（KSC）

エポスカードはこのうちCICとJICCに加盟しています。

つまりエポスカードの支払いが遅れた事実は、CICとJICCにて登録されるのです。

なお、信用情報に1回遅延情報がついても大きな影響はありません。

一方、遅延情報が多い場合は、ローンやクレジットカードの契約で「返済能力がないのでは？」と疑われて審査を否決される可能性があります。

カードの利用を停止される

クレジットカードの支払いが遅れるとカード会社は利用停止の手続きをします。

エポスカードの場合、延滞してから1週間程で利用停止になります。

前述したようにエポスカードでは利用停止の通知がなく、突然カードが使えなくなる可能性が高いです。

そのため、商品を購入しようとしたときに支払いエラーとなったり、すぐに必要なものを手に入れることができなくなったりするでしょう。

エポスカードが強制解約になった場合のペナルティ

エポスカードが強制解約になるとクレジットカードが使えなくなり、不便な思いをするだけでなく、その後の生活にも大きな影響を及ぼします。

エポスカードが強制解約になった場合のペナルティは以下のとおりです。

• 利用分を一括請求される
• 信用情報に金融事故の情報が登録される
• 訴訟を起こされて財産を差し押さえられる

それぞれ解説します。

利用分を一括請求される

エポスカードが強制解約されると、延滞している利用料金についても全額一括で返済するよう求められます。

支払う余裕がないから延滞してしまったのですから、一括で支払うのは難しいでしょう。

一括請求された後でも、交渉次第では分割にしてもらえる場合もありますが、利用者が単独で交渉してもよい結果は見込めません。

そのため一括請求されたらすぐに弁護士に相談し、判断を仰ぐことが大切です。

信用情報に金融事故の情報が登録される

支払いが遅れると信用情報に遅延の事実が登録されますが、強制解約に進むほど長期間の滞納をすれば、金融事故として登録されます。

具体的にいうと、支払いを2〜3ヵ月以上滞納し続けると、信用情報に「異動」という情報が登録されるのです。

信用情報に「異動」の登録がされると、ローンやクレジットの申込をしても、審査で否決されるようになります。ローンやクレジット会社側からすると、信用力が低く貸付をするリスクが高い人としてみなされてしまうためです。

この状態は一般的に「ブラックリスト入り」と呼ばれます。

ただし延滞解消から5年程度経過すれば、信用情報から金融事故の履歴が削除されるため、その後はローンやクレジットの審査への影響はなくなります。

訴訟を起こされて財産を差し押さえられる

エポスカードを強制解約されるまで延滞し続けると、いつ訴訟を起こされてもおかしくありません。

もし、訴訟を起こされれば最終的には給料や預金などを差し押さえられてしまいます。

差し押さえとなれば、今よりも生活が逼迫してしまい、家族にまで迷惑をかけることになるでしょう。

延滞後3ヵ月経過すれば、訴訟を起こされる可能性が非常に高いため、強制解約になる前の早い段階でカード会社と交渉をしたり、弁護士に相談したりすることが大切です。

3ヵ月以上の滞納でなくても強制解約される場合がある

エポスカードは長期延滞によって強制解約されますが、ほかの理由で強制解約となるケースもあります。

3ヵ月以上の滞納でなくても強制解約される理由は以下のとおりです。

• 支払遅延を何度も繰り返した
• 会員規約に違反した
• ほかのクレジットカードの利用に問題があった

強制解約を未然に防ぐために、しっかり確認しておきましょう。

支払遅延を何度も繰り返した

エポスカードは3ヵ月以上の延滞で強制解約される可能性が高いですが、短期間の延滞でも回数が多い場合は要注意です。

とくにカード会社からの連絡を無視するというような、不誠実な対応をとっていれば、強制解約もやむを得ないでしょう。

会員規約に違反した

エポスカードで支払いを遅れたことが一切なくても、会員規約に違反した場合は強制解約になります。

たとえばカードの申込時に虚偽の申告をしていた、現金化を目的としてカードで商品を購入したなどが規約違反となります。

たとえ違反になると知らなかった場合でも、強制解約の事実は変わりません。

ほかのクレジットカードの利用に問題があった

エポスカードの利用に問題がなかったとしても、ほかのクレジットカードやローンの利用に問題があれば、エポスカードも強制解約になります。

たとえば、ほかのクレジットカードやローンで延滞を繰り返したり、利用規約に違反したりした場合などです。

ローン会社やクレジットカード会社は信用情報機関の事故情報を共有しているため、エポスカードにもその情報は伝わります。

エポスカードを滞納したときや強制解約になりそうなときの対処法

エポスカードの支払いを延滞してしまった、長期滞納で強制解約になるのが近そうという場合でも、すぐに対処すれば影響を最小限にできます。

ケース別の対処法をそれぞれ詳しく解説します。

すぐに支払えるならエポスカード指定の方法で支払う

エポスカードの支払いが遅れているものの、お金を用意できる状況なら指定の方法で支払いをしましょう。

エポスカードでは支払いができなかったときの再振替は行わないため、以下の方法で支払う必要があります。

• エポスATM
• インターネット(ペイジー)
• コンビニレジ(アプリでのバーコード決済)
• 銀行振込

なお銀行振込の場合は、カード名義人本人がエポスカードへ連絡し、振込先口座を問い合わせましょう。

すぐには支払えないが3ヵ月以内に支払える見込みがあるなら支払方法を交渉する

すぐにはお金を用意できないものの、遅くても3ヵ月以内に支払えそうなら、エポスカードに相談してみましょう。

支払期日を延長してくれたり、分割払いでの支払いに対応してくれたりする可能性があります。

支払う意思があると伝わるだけでも、エポスカードからの印象はよくなるでしょう。

滞納が3ヵ月以上続きそうなら債務整理を検討する

3ヵ月先までお金を用意できる見込みがないなら債務整理を検討しましょう。

債務整理をしてもエポスカードの強制解約は避けられませんが、訴訟に発展することを防げる可能性は高いです。

債務整理には以下の3種類があります。

	概要
任意整理	債権者と交渉をして、返済条件を見直してもらうための手続き。利息や遅延損害金のカットが認められるのが一般的。
個人再生	借金を1/5〜1/10程度に減額するための手続き。裁判所を通した手続きが必要。
自己破産	借金を帳消しにするための手続き。裁判所を通した手続きが必要。

※各手続きの名称をタップ・クリックすると、詳しく解説しているページを確認できます。

債務整理をすると借金が大幅に減額されたり免除されたりするので、月々の支払いの負担が軽減されます。

ただし信用情報に事故情報が掲載されるため、完済後5〜7年程度はクレジットカードの申込や利用、ローン契約などができません。

また債務整理の種類によっては、財産が処分される、職業が制限されるなどのデメリットがあることを念頭にいれておいてください。

なお債務整理をするには弁護士の協力が必要不可欠なので、債務整理をする・しないは別にして、まず相談するのがおすすめです。

弁護士への相談は無料なケースが多いので、気軽に利用してみましょう。

まとめ

エポスカードは延滞後3ヵ月程で強制解約になりますが、強制解約になるよりも前から、さまざまなペナルティを課せられます。

具体的には遅延損害金の発生、カードの利用停止、信用情報への遅延情報の登録などがあげられます。

そのため「強制解約になる前に何とかしよう」と考えるのは大変危険です。

万が一強制解約になれば信用情報に事故情報が掲載されたり、訴訟を起こされ財産や給料が差し押さえられたりして、生活にも大きな影響をおよぼすでしょう。

支払いが困難だと分かったら、延滞を放置するのではなく、早急にカード会社へ連絡してください。どうしても返済ができない場合は、弁護士や司法書士に相談し、債務整理を検討するのも1つの手段です。

適切な対応をすれば、自分自身も支払いの悩みから解放され、家族にも迷惑をかけずに済むでしょう。