リボ払いをやめたい！解除方法やリボ残高を早く減らす方法を解説　

【カード別】リボ払いをやめるにはクレジットカード会社に解除手続きを依頼する

リボ払いをやめるためには、各クレジットカード会社の会員サイトや電話から「リボ払いの解除手続き」を行う必要があります。

主なクレジットカード会社のリボ払い設定を解除する方法は、以下のとおりです。

リボ払い設定の解除方法はクレジットカード会社によって異なります。わからない場合は各クレジットカード会社のコールセンターへ電話して確認してください。

リボ払い専用カードはリボ払いを解除できない

クレジットカードのリボ払いは原則いつでもやめられます。

しかし、クレジットカードが「リボ払い専用カード」だった場合はリボ払いがやめられません。そもそもリボ払いしかできないカードであるためです。

そのため、「もうリボ払いをしたくない」ときは、カードそのものを解約する必要があります。

カードそのものを解約するなら、以下の流れで手続きします。

1. リボ払い残高を確認する
2. リボ残高を完済する
3. 解約手続きをする

リボ残高は、カードの利用明細や会員サイトなどで確認できます。リボ残高がなければ、そのまま「解約手続き」に進みましょう。残高が残っているなら、完済しない限り解約できないため完済します。

注意点は、ついカードを利用してしまわないことです。でないとなかなか解約できません。
リボ払いをやめると決めたなら、それ以降はカードを利用しないようにし、完済を目指しましょう。

完済後はクレジットカード会社に連絡し、カードを解約する旨を伝えます。ほかにも、会員サイトや書面で手続きする方法もありますが、手続き方法はクレジットカード会社ごとに異なるためわからなければクレジットカード会社に確認しましょう。

解約手続きが完了したら、クレジットカード会社から通知が届くのが一般的です。1〜2カ月経っても何も来なければ、手続きが無事完了しているかどうか確認するとよいでしょう。

リボ払い設定を解除してもリボ残高は残る

リボ払い設定を解除しても、それ以前の支払いで生じたリボ払い残高がそのまま残る点に注意が必要です。

リボ払い設定の解除は、解除手続き以降の利用分に対して有効であり、過去に行った取引には適用されません。リボ払いをやめるなら、「これまでどおり支払い続けられるかどうか」を検討したうえで行う必要があるでしょう。

まずはリボ残高を確認し、「いつまで・いくら」支払っていく必要があるのかを確認することをおすすめします。

リボ払いの残高を早く減らしたい場合の方法については、次章で詳しく解説します。

リボ払いの残高を早く減らす方法

リボ払いは残高の返済が終わらないかぎりやめることができません。そのため、今すぐやめるには一括返済の手続きをして残高を全額返済する必要があります。

しかし、一括返済は多額の現金が必要になることが多く、無理をしても厳しいという人も多いです。そういった人は、返済額を増額して返済する繰上返済を活用することで、早期に残高を減らせます。

もし、一括返済や繰上返済が難しいときは、すでに自力でリボ払いをやめるのは困難な状況に陥っている可能性が高いです。弁護士などの専門家に相談して、債務整理で返済負担を減らすことを検討するとよいでしょう。

ここでは、リボ払いを早くやめる具体的な方法と、それぞれの方法を行ううえでの注意点について、詳しく解説します。

1. 手続きをおこなったうえで「一括返済」する
2. 銀行振込やコンビニATMで「繰上返済」する
3. 一括返済や繰上返済ができなければ「債務整理」をする

リボ払い返済のコツについては以下の記事で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

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リボ払い返済のコツは？返済期間が長期化する原因と返済シミュレーション

1.手続きをおこなったうえで「一括返済」する

リボ払いを一括返済するためには、電話や会員サイトで一括返済の手続きを行い、銀行振込で支払う方法が一般的です。ただし、クレジットカード会社によって手続方法や、申込期限の有無など注意点が異なる場合もあるので注意してください。

たとえばセゾンカードならコールセンターに連絡して、一括返済する旨をオペレーターに伝えることで手続きが可能です。担当オペレーターより、銀行振込やセゾンATMへの入金といった返済方法が案内されるため、指定された方法で返済します。

このように、同一のクレジットカード会社でも、複数の返済方法が用意されているケースがあります。一括返済の際には、クレジットカード会社に返済方法を確認するようにしてください。

リボ払い一括返済のメリットについては、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

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リボ払いを一括返済するメリットは？手数料負担から抜け出す方法について

クレジットカード会社ごとに手続方法が異なる

前述したように、クレジットカード会社によって一括返済の手続方法は異なります。代表的なクレジットカード会社の返済方法は以下にまとめてあるため、確認してみてください。

上記以外のクレジットカード会社については、各クレジットカード会社のコールセンターに電話をし、一括返済手続きの方法を確認するようにしてください。

クレジットカード会社によっては一括返済の手続きに申込期限がある

クレジットカード会社によっては、一括返済するときの手続きに申込期限があります。

たとえば、会員サイトから楽天カードの一括返済手続きをする場合は、10日までに手続きする必要があります。この期限を過ぎた場合、手続き内容が反映されるのは翌月になってしまい、次回の支払日まで余分に手数料がかかるため注意してください。

ただし、電話で手続きし銀行振込で支払えば、支払日を待たずに返済することが可能です。

このように、クレジットカード会社によっては手続きに申込期限が設けられています。手続きが間に合わないと、一括返済が翌月になる可能性があるため注意してください。

一括返済の支払額は元金＋支払日までの手数料

一括返済時は、元金と支払日までの日割りの手数料を支払う必要があります。

たとえば、手数料が年率15％のリボ払いで10万円の買い物をして毎月1万円の返済をする場合、初月の手数料は1,250円です。このリボ払いを15日間で一括返済した場合、日割りの手数料と元金を足した100,725円を返済しなければなりません。

このように、リボ払いは一括返済する日によって手数料を日割りで支払うため、返済額が変わります。必ずクレジットカード会社に連絡して、一括返済するタイミングでの残高を確認するようにしてください。

2.銀行振込やコンビニATMで「繰上返済」する

一括返済が厳しい場合は、繰上返済が有効です。繰上返済を行うことで、一度に返済する金額を増額できるため、予定よりも短期間で完済できます。くわえて、支払う手数料を減額できるため、繰上返済を利用して返済を早めるのがおすすめです。

繰上返済を行う際は、クレジットカード会社の銀行口座に振り込むか、コンビニATMを利用して返済するのが一般的です。ただしクレジットカード会社によっては、事前にコールセンターへの連絡が必要な場合もあるため注意してください。

繰上返済をした月は二重負担になる

繰上返済をした月は、月々の支払いに加えて繰上した金額を支払うことになるため、二重負担になります。そのため、繰上返済による支払額と月々の返済額の合計を把握することが重要なポイントです。

繰上返済することで生活費などの必要な資金が足りない状況にならないよう、計画を立てて返済するようにしてください。

繰上返済できない期間・時間帯が設けられている場合がある

クレジットカード会社によっては、締日の直後やクレジットカード利用の直後など、繰上返済の入金受付をしていない期間や時間帯を設けている会社があります。

たとえば、JCBカードのリボ払いをコンビニATMで繰上返済する場合には、23時50分から翌0時10分の間は返済できません。

そういった規定はクレジットカード会社によって異なるため、クレジットカード会社やクレジットカード会社の提携金融機関に問い合わせるようにしてください。

クレジットカード会社によって返済単位が異なる

クレジットカード会社によって繰上返済の返済単位が異なるため注意が必要です。基本的にATMで返済する場合は1,000円単位や1万円単位での返済になります。

一方で、口座引き落としの場合は1円単位から返済が可能なケースが多いです。

たとえばイオンカードの場合は、提携ATMを利用して1,000円単位での返済が可能です。

利用しているクレジットカード会社の返済単位を確認して、返済金額を決めるようにしてください。

3.一括返済や繰上返済ができなければ「任意整理」をする

リボ払いの残高を一括返済や繰上返済する目処が立たない場合は、債務整理を検討することをおすすめします。

債務整理とは国が認めた借金救済制度のことで、返済負担を大幅に減らすことが可能な手続きです。「任意整理」「個人再生」「自己破産」の3種類があり、それぞれメリットやデメリットが異なります。

上記のうち、リボ払いをやめたい場合におすすめなのは「任意整理」です。リボ払いは手数料が高額なため、任意整理によって手数料をカットし、返済額を大幅に減らす効果が期待できます。

もし、任意整理では間に合わないほど利用残高が多いなら、「自己破産」や「個人再生」も検討するとよいでしょう。自己破産や個人再生をすることで、リボ払い残高の支払いを免除することや大幅な減額が可能です。

自力での返済が困難なほどリボ払い残高が膨らんでいても、債務整理をすれば解決は可能です。

ただし、債務整理には「ブラックリストに載る」「保証人に請求が行ってしまう可能性がある」といったデメリットがあります。とくに「自己破産」は、借金から解放される分デメリットも大きいです。

また、債務整理は手続きが複雑で専門知識も必要です。まずは債務整理を積極的に扱う弁護士などの専門家へ相談するようにしてください。

リボ払いを債務整理するメリットと注意点については、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

リボ地獄での任意整理は弁護士・司法書士に依頼しよう

リボ地獄に陥り任意整理を検討する場合、自分で対応しようとするのではなく弁護士や司法書士といった専門家に相談・依頼することをおすすめします。

任意整理の手続きを専門家に依頼するメリットは以下のとおりです。

• クレジットカード会社からの取り立てがストップする
• クレジットカード会社と直接やりとりする必要がなくなる

弁護士や司法書士に任意整理を依頼すると、クレジットカード会社からの取り立てがストップします。弁護士や司法書士が依頼を受けたあとに発行する「受任通知」には、取り立てを止める効力があるためです。

しかし、自分で債務整理を行う場合は、いくら「債務整理をするから取り立てをやめてくれ」と言ったところで法的効力はありません。そのため、債務整理の手続きを進めながらも、取り立ての電話に対処していく必要があります。

弁護士や司法書士に依頼した場合、クレジットカード会社と直接やりとりする必要がなくなります。弁護士や司法書士といった専門家が発行する「受任通知」を受け取った債権者は、それ以降債務者に直接連絡ができなくなるためです。

受任通知送付後は、専門家が債務者に代わって債権者と交渉したり対応したりしてくれます。

たとえば和解に条件をつけられた場合でも、直接債務者に連絡は入らず専門家の事務所に入ります。そこから専門家と条件に応えられるかどうか相談したり、再度交渉してもらったりしながら進められるため、安心して債務整理に臨めるでしょう。

「厳しい取り立てから解放されたい」「追い込まれた状態ではなく、冷静に借金問題と向き合いたい」なら、専門家に頼ることをおすすめします。

受任通知については以下の記事で詳しく解説しているため、ぜひ参考にしてください。

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債務整理をすると督促が止まるって本当？受任通知の効力について

まとめ

リボ払いの危険性を理解せずに利用することで、返済できずに悩んでいる人は大勢います。こういった事態を防ぐためには、リボ払いの特徴を理解しておくことが重要です。また、すでに利用してしまっている人は、すぐにやめる方法を知っておく必要があります。

この記事で解説した「リボ払いをすぐにやめる方法」や「リボ払いの危険性」を参考に、リボ払いから一刻も早く抜け出すようにしてください。