0333810101から電話がかかってくるのですが、何の電話番号でしょうか？知らない番号ですし、放置してもよいでしょうか？
0333810101は株式会社エポスカードの電話番号です。エポスカード利用料の支払いが遅れており、督促や確認で電話がかかってきている可能性が高いので、早めに折り返して要件を確認するとよいでしょう。なお、督促電話以外にも、優良顧客に対する限度額増額の案内などで電話がかかってくることもあります。
先月、急な入院があったため給料が減り、エポスカードの支払いを滞納してしまいました。恐らくそのせいで電話がかかってきたのだと思います。このままだと来月の支払いも厳しそうなのですが、どうしたらよいでしょうか？
まずはエポスカードコールセンター（03-3381-0101）へ連絡して、分割支払いや支払い猶予の交渉をしましょう。無断で滞納し続けるとブラックリストに登録されたり、給料や財産を差押えられる恐れもあります。自力で交渉するのが難しい場合は、法律事務所の無料相談を利用してアドバイスをもらうのがおすすめです。
0333810101から電話がかかってくる場合、エポスカード利用料の支払いが遅れている可能性が高いです。
もし、たまたま口座残高が不足していただけなら、エポスのATMやコンビニですぐに延滞分を支払うとよいでしょう。
エポスカードの滞納が続くと、エポスカードは利用停止となり、最終的には給料や財産が差押えられてしまいます。
ただし、今後も支払いを続けられそうにない場合は、一度だけ支払いをしても根本的な解決には至りません。
そのような場合は、お金の問題に詳しい弁護士に相談をして、適切なアドバイスをもらうことをおすすめします。
当サイトでも紹介していますが、無料で相談できる法律事務所も多くあるので、ぜひ一度相談してみてください。
>>【0333810101からの督促電話に即対応】弁護士への無料相談はこちら
- 0333810101は「株式会社エポスカード」の電話番号。
- 数日の滞納であれば、振込での返済が認められる可能性が高い。エポスカードコールセンター（03-3381-0101）にすぐ連絡しよう。
- エポスカードの滞納が続くと、給料や財産が差押えられる。
- 自力での返済が困難だと感じたら、弁護士に相談して適切なアドバイスをもらおう。
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0333810101は「株式会社エポスカード」の電話番号
0333810101は「株式会社エポスカード」という大手クレジットカード会社の電話番号です。
「株式会社丸井グループのクレジットカード会社」といえば、イメージしやすいのではないでしょうか。
ちなみに電話に出なかった際は留守電が残っていることが多いですが、具体的な用件が吹き込まれることは原則ありません。
これは、エポスカード側に守秘義務があり、留守電を契約者本人以外が聞いて個人情報が漏れることを防ぐ目的があります。
知らない番号からいきなり電話がきて、しかも用件のわからない留守電が入っていたら驚くと思いますが、怪しい会社ではないので安心してください。
0333810101からの電話がかかってくる理由は4つ
0333810101は、エポスカードコールセンターの電話番号です。
0333810101から電話がかかってくる場合、考え得る理由は以下の4つです。
- エポスカード利用料の支払い督促・支払い確認
- エポスカードの不正利用
- 申込み後の本人確認
- 限度額増額の案内
次の項目から、それぞれの理由について詳しく解説します。
1.エポスカード利用料の支払い督促・支払い確認
0333810101から電話がかかってくる理由として最も多いのが「エポスカード利用料の支払いが遅れている」場合です。
たとえ1日の遅れであっても、支払日に入金の確認が取れなければ、エポスカードから支払いの督促や確認の電話がかかってきます。
もし、支払日にたまたま口座残高が不足していて、電話がかかってきてすぐに支払いを完了させられるなら、その後エポスカードから再び電話がかかってくることはないでしょう。
入金忘れに心当たりがある場合は、電話がかかってきたらすぐに折り返し、エポスカードの指示に従って速やかに支払うようにしてください。
2.エポスカードの不正利用
エポスカードを何者かに不正利用され、どこかでエポスカードの決済がおこなわれた場合にも、0333810101から「不正利用されていませんか？」という連絡が入ることがあります。
もし、エポスカードが本当に不正利用されていた場合は、0333810101から連絡がきて不正利用の確認が取れた時点で、そのカードは利用停止となります。
その後、一時的にエポスカードは使えない状態となりますが、カードの利用停止後すぐに、新しいエポスカードが発行され、利用者のもとに届けられます。
新しいカードが届いたら、通販サイトなどに登録していたカード情報などを変更すれば、また元通りエポスカードが利用できるようになるでしょう。
3.申込み後の本人確認
エポスカードへの申込みをWebからおこなった場合、以下のような内容を確認するために0333810101から電話がかかってくることがあります。
- 申込みをおこなったのはカード名義人本人か
- 申込情報に誤りはないか
この場合、0333810101からの電話を無視すると、本人確認が取れなかったとしてその後の本審査に通過できず、エポスカードが使用できない恐れがあります。
エポスカードにWebから申し込んだ記憶がある場合は、必ず0333810101からの着信に折り返しをするようにしましょう。
4.限度額増額の案内
0333810101からの電話は、エポスカードの利用限度額増額の案内である可能性もあります。
エポスカードを長く利用しており、利用中に支払いの遅れなどがなかった場合「優良顧客」だと認められ、エポスカードから限度額増額の案内がくることがあります。
ただし、限度額を増額するとカードを使いすぎてしまうリスクもあるため、限度額を増額するか否かは慎重に決めるとよいでしょう。
エポスカードを滞納してしまったときにするべきこと
エポスカードの滞納は、期間が長くなるほど延滞金がかさんだり差押えなどのリスクが高まります。
そのため、なるべく早く対処しなければなりません。
その際、すぐに支払えるのか、今後も支払える見込みがないのかによって対応が変わってきます。
すぐに支払える場合は、ATMやコンビニにて支払いたい旨をエポスカードコールセンター（03-3381-0101）へ連絡しましょう。
今後も支払いの見込みがない場合は、エポスカードと滞納分を分割払いにしてもらうなどの交渉をしたり、家賃や公共料金の支払い方法の変更をする必要があります。
次の項目から、エポスカードを対応してしまったときにするべきことを、詳しくお伝えするので参考にしてください。
すぐに支払える場合はATM・コンビニ・ネットバンキングなどで支払う
引落し日にたまたま口座残高が足りず、支払いができなかったというケースは珍しくありません。
その場合、エポスカードでは再引落しはしていないため、以下のような方法で支払いをする必要があります。
- エポスATM
- インターネット入金（ペイジー）
- コンビニレジでのバーコード返済
- 振込
エポスATMで支払う手順は、以下のとおりです。
- エポスATMでエポスカードを挿入
- 「お支払い」を選択
- 暗証番号（4桁）を入力
- 支払方法や支払金額を確認・選択
- 支払金額を入金
インターネット入金（ペイジー）を利用する場合は「インターネットバンキング」と「銀行ATM」の2つの支払方法があります。
■インターネットバンキングで支払う手順
- エポスNetにログイン
- 支払予定額を確認
- インターネットバンキングを指定
- 指定のインターネットバンキングで支払い
■銀行ATMで支払う手順
- エポスNetにログイン
- 支払予定額を確認
- 「収納機関番号」「お客さま番号」「確認番号」を取得
- 銀行ATMで「Pay-easy（ペイジー）払い」を選択
- 取得した3つの番号を入力して支払い
また、コンビニレジでのバーコード返済で支払う手順は以下のとおりです。
- エポスアプリにログイン
- 「借りる・返す」内の「バーコード返済」を選択
- 支払内容を確認してバーコードを表示
- スマホ画面に表示されたバーコードをコンビニレジで提示して支払い
ちなみに、バーコード返済で支払いができるのは「0：00～23：29」の間で、セブンイレブン・ローソン・ミニストップ・セイコーマートの4つのコンビニでしか支払いができないので注意してください。
さらに、支払い1回につき110円（税込）の手数料もかかります。
また、振込で支払う場合は、カード名義人本人がエポスカードコールセンター（03-3381-0101）に問い合わせなければなりません。
必ず支払いをする予定だからと連絡が遅れると、その分の遅延損害金が請求されてしまいます。
エポスカードが利用停止となってしまう可能性も高いので、引落し日に支払いができなかったらすぐに連絡をしましょう。
すぐに振込で支払いをすれば、大きな問題にはならずエポスカードも継続して利用できます。
エポスカードへ連絡して分割返済や支払猶予の交渉をする
すぐに全額の支払いは難しいけれど、分割や一定期間の猶予があれば支払い可能な場合はエポスカードへ連絡して、分割支払いや支払猶予の交渉をしましょう。
エポスカードの支払いに関する相談は、下記のコールセンターで受け付けています。
※定休日：12月31日～1月3日
数日程度の滞納や、数回での分割払いであれば応じてもらえる可能性があります。
その際は、返済計画の明確な根拠となる給料明細などの資料を手元に用意しておくとよいでしょう。
交渉が成立しなかった場合、エポスカードが利用停止となったり督促状などが届く可能性が高いです。
そのため、交渉不成立の場合はすぐに次の対処に移りましょう。
家賃や光熱費の支払方法を変更しておく
家賃や光熱費をエポスカードでの支払いにしている場合、家賃や光熱費の支払いも滞ってしまいます。
そのため、引落し口座の変更や振込での支払いに変更しておくとよいでしょう。
手元にお金がなく、当面の支払いが難しい場合は支払猶予の申請や、副業による収入の確保なども検討しなければなりません。
自力での解決が困難な場合は、親や友人に金銭的援助をお願いするのも一つの方法です。
エポスROOMIDを利用中ならATMで家賃を振り込む
エポスROOMIDは、エポスカードが連帯保証人となって家賃などの保証をするサービスです。
家賃はエポスカードから引き落とされて、不動産業者へ支払われます。
もしも、残高不足などで引落しができなかった場合は、エポスカードから不動産業者に家賃が支払われ、入居者はエポスカードに借金がある状態です。
そのため、エポスのATMやコンビニ、インターネット入金を利用して早急にエポスカードへ家賃分を支払いましょう。
エポスATMは全国に約180カ所あり、以下のページから検索できます。
エポスカードの滞納が続くと起こりうること
エポスカードの滞納が続くと、基本的に以下の流れで督促や差押えがおこなわれます。
- 滞納の翌日から遅延損害金が発生し、カードは利用停止となる
- 手紙や電話での督促を受ける
- カードが強制解約となり、ブラックリストに登録される
- 給料や財産の差押えがおこなわれる
一度ブラックリストに登録されると、5～10年の間は新規でのクレジットカードの契約や、ローンの審査が通りにくくなってしまいます。
また、給料が差押えられると勤務先も煩雑な手続きに対応しなければならず、滞納の事実が知られるとともに迷惑をかけることは免れられません。
エポスカードの滞納が続くと起こりうることについて、次の項目からさらに詳しくお伝えします。
滞納の翌日から遅延損害金が発生する
遅延損害金は、滞納の翌日から発生し、以下の計算式で求められます。
エポスカードにおける、遅延損害金の年利は以下のとおりです。
- ショッピング・・・年利14.6％
- キャッシング・・・年利20％
利息制限法で定められている遅延損害金に対する年利の上限は20％であるため、上限いっぱいの高金利であるといえます。
例えば、エポスカードのキャッシング残高が80万円ある状態で滞納した場合、滞納日数に応じて発生する遅延損害金の金額は以下のとおりです。
| 滞納日数 | 遅延損害金 |
|---|---|
| 10日 | 4,383円 |
| 30日 | 13,150円 |
| 60日 | 26,301円 |
滞納の翌日以降にエポスカードは利用停止となる
滞納をすると、数日でエポスカードは利用停止となります。
利用停止までの期間は、ショッピングの加盟店との兼ね合いもあり、明確には定められていません。また、過去の滞納・返済履歴などによっても異なります。
ただ、早ければ滞納の翌日から利用停止となるため、公共料金や携帯電話などの支払いをエポスカードでしている場合は注意が必要です。
また、滞納中にエポスカードが期限切れとなった場合でも、滞納分の返済義務はなくならず遅延損害金が加算されます。
利用停止の状態であれば、滞納分の支払いを終えればエポスカードはまた利用できるようになります。
通知や電話での督促を受ける
滞納を放置すると、0333810101から督促の電話がかかってきたり、支払いを催促する通知が届きます。
これらの督促を無視してしまうと「支払う意思がない」とみなされて、エポスカードの強制解約や差押えに移行してしまう可能性が高いです。
そのため、エポスカードからの連絡は無視せず、エポスカードコールセンター（03-3381-0101）へ折り返しの連絡をしましょう。
その際は、分割での支払交渉やいつであれば支払うことができるかを伝える必要があります。
ただし、返済計画に無理があったり過去に何度も滞納をしていたりすると、分割での返済や支払猶予が認められる可能性は低く、次の段階に移行してしまうケースがよく見られます。
債権回収会社に委託され自宅訪問や近所に聞き込みされる恐れも
エポスカードからの督促を無視し続けた場合、エポスカードが債権回収会社へ債権を譲渡したり、債権の回収業務を委託するケースも珍しくありません。
債権回収会社とは、元々の債権者から委託されて代わりに借金の取立てをおこなう専門業者であり、エポスカードの場合は「エムアールアイ債権回収会社」へ委託するケースが多いです。
エムアールアイ債権回収会社のような債権回収会社は、エポスカード以上に積極的な取立てをおこなうため、ときには自宅へ直接訪問したり近所に聞き込みして回ることもあります。
自宅に何度も訪問されたり近所に聞込みなどされてしまうと、周囲にエポスカードの支払いを滞納している事実が知られてしまい、住みづらくなってしまう恐れもあるでしょう。
そのため、債権回収会社へ委託される前に、法律事務所へ相談して対処することをおすすめします。
>>【債権回収会社の督促も止められる】法律事務所への無料相談はこちら
2～3ヶ月の滞納でブラックリストに登録される可能性が高い
滞納から2～3ヶ月が経つと、ブラックリストに登録されます。
「ブラックリストに登録」とは、信用情報に事故情報が掲載されることです。信用情報はローンやクレジットの契約内容や滞納などの情報で、信用情報機関にて保管されています。
掲載期間は5～10年であるケースがほとんどで、その期間中は新規でのクレジットカード契約やローンを組むのが難しいことが一般的です。
なお、自分の信用情報に事故情報が掲載されているかどうかは、信用情報の開示をおこなうことで確認できます。信用情報の開示方法を詳しく知りたい場合は、以下の記事を参考にしてください。
2～3ヶ月の滞納でエポスカードは強制解約となる
ブラックリストの掲載と同時期に、エポスカードは強制解約となるのが一般的です。
強制解約となると「社内ブラック」に登録される可能性があります。
信用情報に登録される事故情報は一定期間が経過すると抹消されるのに対し、社内ブラックは永久的に保存されます。
そのため、エポスカードが強制解約されて社内ブラックとなると、永久的にエポスカードを利用できなくなってしまうのです。
強制解約を避けるなら、滞納期間が3ヶ月を超えないうちに「エポスカード指定の方法で滞納分を支払う」「支払方法の交渉をする」などの対処が必要です。
以下の記事では「エポスカードの支払いを延滞して強制解約になるまでの流れ」や「強制解約になりそうなときの具体的な対処法」を詳しく解説しています。強制解約を避けたいなら、すぐに確認して対処してください。
3ヶ月以上の滞納で財産や給料を差押えられる可能性がある
滞納が3ヶ月以上続くと、エポスカード側は法的措置に移行する可能性が高いです。
法的措置に移行すると「支払督促」が届きます。支払督促へは、期限内であれば異議を申し立てることができます。
ただし、異議を申立てると支払督促は通常訴訟へ移行します。
通常訴訟に移行すると、督促を無視していた債務者が敗訴するケースがほとんどで、給料や財産の差押えがおこなわれます。
そうなる前に、分割での返済を交渉したり弁護士へ相談するのがよいでしょう。
前の項目でも触れたように、給料の差押えが実行されると勤務先にも迷惑がかかります。
また、滞納額が回収できるまで差押えを止めることはできないため、生活も苦しくなってしまいます。
給料の差押えについては、以下の記事で詳しく解説しているので参考にしてください。
滞納金は一括返済を求められるのが一般的
滞納した金額に関しては、一括返済を求められることが一般的です。
一括での返済が難しいからと、督促を無視してしまうと前述したように差押えがおこなわれるので、必ず対応しましょう。
返済が難しいと感じたら、早い段階で専門家である弁護士へ相談するのがおすすめです。
滞納は長引くとそれだけ遅延損害金がかさみ、返済総額が膨らんでしまいます。
滞納解消後もローンやクレジットカードの審査に通りにくくなる
前の項目で述べたように、滞納を続けると信用情報に事故情報が登録されます。
一度登録された事故情報は、滞納していた金額を満額返済しても抹消されません。
そのため、信用情報に事故情報が登録されている5～10年の間は、滞納を解消していたとしても、ローンやクレジットカードの審査が通りにくくなってしまうのです。
エポスROOMIDを利用中に滞納すると強制退去の可能性もある
エポスROOMIDを利用している場合、滞納から3ヶ月ほどが経つと家賃の一括返済を求められるのが一般的です。
一括返済に応じないと、支払督促や明け渡し訴訟に移行してしまいます。
明け渡し訴訟において、家賃を滞納している居住者が勝訴できる可能性は低く、強制退去となる場合が多いです。
そうならないためにも、滞納してしまいそうな場合はエポスROOMIDのサポートデスクに連絡して、分割払いや支払猶予の交渉をしましょう。
交渉が成立しない場合は、借金問題を専門としている弁護士に相談して収入状況などに合わせたアドバイスをもらうのがおすすめです。
無料相談を受け付けている法律事務所も多くあるので、訴訟や差押えとなる前に一度相談してみてください。
エポスカードの滞納金を一括返済できない場合の対処法
前述したように、エポスカードを滞納すると一括での返済を求められるのが一般的です。
しかし、滞納をしている状況では一括返済に応じられないケースが多いのではないでしょうか。
その場合、何も対処をしないと給料や財産の差押えに移行してしまいます。
この項目では、エポスカードの滞納金を一括返済できないときの対処法をお伝えします。
エポスカードコールセンター（03-3381-0101）へ連絡して分割払いの交渉をする
一括での返済が難しい場合、エポスカードコールセンター（03-3381-0101）へ連絡してエポスカードと分割払いの交渉をしてみましょう。
債権者であるエポスカードも「無理に一括支払いを求めて回収不能となるよりは、分割返済に応じて少しずつでも債権を回収したい」と思ってる可能性があります。
そのため、分割払いの交渉が成立するケースは多いです。
その際は、必ず無理のない返済額での交渉をして、交渉成立後に再度滞納をしないようにしましょう。
再度滞納してしまうと、二度目の交渉成立は難しく一括返済は免れられません。
もしも、エポスカードから交渉を拒否されてしまったり、再度滞納した場合は弁護士に相談して交渉を依頼するとよいでしょう。
交渉不成立の場合は、給料や財産の差押えまであまり時間がないと認識して、早めに弁護士へ相談することをおすすめします。
副業で収入を増やして返済を確実に進める
分割払いの交渉が成立したら、再度滞納をしないよう、確実に返済を進めなければなりません。
そのため、副業をして収入を増やすのは有効な手段です。
日雇いや短期でのアルバイトであれば、本業とのスケジュール管理もしやすいのでおすすめです。
また、以下のような在宅勤務が可能な副業も、時間の都合がつけやすいというメリットがあります。
- アンケートモニター
- Webライター
- データ入力
- 音声や動画の文字起こし
スマートフォンのみでおこなえる仕事も多くあるので、検討してみてはいかがでしょうか。
クレジットカードはすべて解約して借金を増やさないようにする
エポスカードのほかにもクレジットカードを利用している場合、滞納金の返済が終わるまではすべて解約しておくのがよいでしょう。
返済のあてがない状態でクレジットカードを利用することは、借金を増やすのと同義です。
エポスカードの滞納額を返済し終えても、他のクレジットカードを滞納してしまってはいつまでも返済は終わりません。
そのため、クレジットカードの利用は控えるか、利用してしまいそうなら解約しておくのがよいでしょう。
お金のトラブルに詳しい弁護士に相談する
副業や収支の見直しをしても、自力での返済が困難だと感じたら弁護士へ相談するのがおすすめです。
弁護士に依頼する際は、お金のトラブルに詳しい弁護士を選ぶとよいでしょう。
返済総額が高額で、返済不能に陥っている場合は「債務整理」も検討する必要があります。
債務整理には、以下の3つの方法があります。
たとえば、任意整理によってエポスカードの滞納を解決する場合、60回（返済期間5年）程度の長期分割に変更してもらえるうえに、今後支払う予定の利息カットにも応じてくれる可能性が高いです。
また、残高が少ない場合は、月々の返済額を最少で5,000円程度にしてもらえるケースもあります。
まずは自分の借金や収入の状況がわかる資料を持って法律事務所へ相談に行き、弁護士に状況に合った適切なアドバイスをもらうとよいでしょう。
まとめ
エポスカードの滞納が続くと、一括返済を求められたり給料や財産の差押えに繋がります。
家賃や光熱費の支払いもエポスカードにしている場合は、強制立ち退きや光熱費の供給ストップにもなりかねません。
エポスカードを滞納してしまったときの対処法は、状況別に以下のとおりです。
| 即支払可能 | エポスの窓口に連絡してATMで振込む |
|---|---|
| 数日後や 分割なら 支払可能 |
エポスカードコールセンター（03-3381-0101）に連絡して猶予や分割払いを交渉する |
| 返済不能 | 弁護士へ相談する |
無断での滞納は、のちに支払方法や猶予を交渉する際に不利となる可能性が高いので、絶対にやめましょう。
自力での解決が困難だと感じたときは、借金問題に精通している弁護士に相談すると適切なアドバイスがもらえます。
当サイトでも紹介していますが、無料相談を受け付けている法律事務所も多くあるので、まずは一度相談してみるとよいでしょう。
0333810101からの電話やエポスカードの滞納に関するよくある質問
0333810101は誰からの電話ですか？
0333810101からの電話の要件はなんですか？
エポスカードの支払いが遅れた場合、どのようなことが起こりますか？
滞納してから何日くらいで利用停止・強制解除になりますか？
支払いが困難な場合、どうすればよいですか？
あなたの借金がいくら減らせるかは、
借金減額シミュレーターで簡単に診断できます
どうしても返済が厳しい場合は、債務整理が有効な解決策の一つです。
実際にどれくらい借金が減らせるのか、気軽に診断してみましょう。