借金を減らしたい！3つの減額方法と早く減らすコツについて

借金問題

更新日:2023/02/09

「毎月の返済が厳しく、借金を減らしたい・・・」収入と借入のバランスが崩れてしまう方は少なくありません。

安心して欲しいのは、借金を減らす方法はあることです。具体的には、おまとめローンや低金利ローンへの乗り換え、また債務整理などが具体的手段となります。

ただし、減額するということは多少のデメリットは伴います。自力で完済できそうな場合はできるだけ頑張ってみることをお勧めしますが、逆にどうしても無理な場合はこうした方法を頼ることは恥ずかしいことではありません。むしろ、破産してしまう前に減額しででも返済を続けていくプランを考える方が、貸金業者にも迷惑はかかりませんし、ご自身のデメリットを最小限に抑えることもできます。

ここでは、借金の返済が苦しくなった人向けに、借金の減額方法をお伝えするとともに、効率的な返済に役立つコツを併せて紹介します。ぜひ参考にしてください。

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借金を減らしたい！主な減額方法3つ

借金を減額するには、金利を下げるか、総額を減額するかということになります。金利を下げれば、月々の返済額が多少楽になりますし、借金総額を減額すれば月々の返済額もかなり減らせるでしょう。

具体的には、以下のような方法になります。

• 金利を減らす・・・金利の低いローンへ借り換え or おまとめローン
• 借金自体を減らす・・・債務整理

①低金利ローンへの借り換え

今借金返済が厳しいと感じるのは、利息に原因があるのかもしれません。借入先がまだ少ないなら、低金利ローンへの借り換えを検討してみましょう。

借り換えというと住宅ローンの借り換えが思い浮かぶかもしれませんが、無担保ローンでも借り換えをすることはできます。

自分に合った借り換え先を見つけることで、利息を下げる以上の効果も期待できます。

低金利ローンのメリット

低金利ローンに借り換えるメリットは、下記の通りです。

利息を低くすることができる

借り換えることで、現在の支払利息を下げることも可能です。

現在の借入先が消費者金融やリボ払いだとすると、利息は15～20％とかなりの高利です。借り換えによって利息を下げることができれば、毎月の支払額や最終的な返済総額も減らすことができるでしょう。

また、住宅ローンなどの利息の低いローンでも、超長期契約ならば利息減の効果は大きいといえます。

消費者金融で100万円を18％で3年間返済し続ける場合と、低金利ローンに切り替えた場合の試算です。

利息が6％違うだけで、最終的には10万円程度の違いになってしまいます。

利便性のよいカードを選ぶことができる

借り換え先をカード会社や銀行に変更することで、普段使いの利便性をよくすることもできます。

消費者金融のカードは日常の買い物には使えません。それを銀行のカードローンなどにすることで、返済の負担を軽くするだけでなく、普段の生活も便利になるかもしれません。

低金利ローンのデメリット

逆に、低金利ローンに借り換えることのデメリットにはどんなことが考えられるのでしょうか？

審査に通らない可能性がある

審査に通らなければ借り換えはできません。借り換えの審査は通常の審査より厳しくなる傾向があります。

そもそも無担保での借り入れは、利息が低いほど審査が厳しくなる傾向があります。ローン会社側は返済不能のリスクを利息を上げることでカバーしているからです。

借り換えの場合、既に借金がある方が対象なので、通常の借り入れ以上に審査が厳しくなるのです。

一気に申し込むと「申し込みブラック」になる可能性がある

審査が不安でいっぺんに何社も申し込むと、「申し込みブラック」になる可能性があるため注意しましょう。

審査の申し込みをしたことは信用情報機関に登録されて情報共有されています。審査時に他の金融機関に何社も審査をかけていることがわかると、返済能力を不安視される可能性もあるからです。

低金利ローンへの借り換えが向いている人

低金利ローンへの借り換えが向いているのは、以下のような方です。

• 1社の消費者金融、もしくはリボ払いの利用をしている
• 借入先が消費者金融や利便性の低いクレジットカード

現在の借入件数が少ないか、もしくは1社のみの方で、その借入先が消費者金融などの場合には、低金利ローンへの借り換えが効果的です。

ローン借り換えシミュレーション | お取引シミュレーション | 一般社団法人 全国銀行協会

②おまとめローン

利息の低い銀行系のローンなどからの新たな借り入れで、現在の各債権者に全額返済することで返済先を1か所にまとめることを「おまとめローン」といいます。

おまとめローンの目的は、返済を一本化して管理をしやすくし、利息を下げて返済額を減らすことです。

おまとめローンの実態は借り換えなので、ブラックリストに載ることもありません。

おまとめローンのメリット

毎月の返済が1社になるため管理がしやすいことが魅力なおまとめローンですが、そのほかにも以下のようなメリットがあります。

利息が減る

より利息が低い金融機関を探してローンを組み替えることができます。特に現在消費者金融からの借り入れは利息が高いため、ローン審査に通れば利息を下げることができます。

支払い総額が減る

利息が低くなると、その分支払総額を減らせます。ただし、返済月額を低くするために返済回数を延ばすとその分利息もかかるので注意が必要です。

以下は、消費者金融から100万円を借り、36回払い（3年）で返済した場合と、おまとめローンにして返済した場合の比較です。

※おまとめローンのシミュレーションで最も支払総額が少なかったきらぼし銀行web完結型フリーローンでの試算額

おまとめローンのデメリット

このように、おまとめローンには利息を下げて返済総額を減らす効果があります。しかし、以下のようなデメリットもあります。

乗り換えの審査が厳しい

おまとめローンの審査は、通常の新規申し込みより審査が厳しくなる傾向があります。低金利ローンへの乗り換えよりもさらに厳しくなるかもしれません。

理由として、以下の2点が考えられます。

• 新規借り入れと比べて借入額が多額になりやすい
• 既に借金の返済が厳しくなっている債務者だから

そもそも申し込む側が多重債務者で、返済に困っておまとめローンを利用するため、返済能力が低いことが予想されるからです。

比較的審査の通りやすいローンを狙って申し込みをすることで、審査は通りやすくなるかもしれません。

利息が低い債権者があると効果が薄い

現在の借り入れが銀行ローンや有担保ローンで利息が低い場合には、おまとめローンにしてもほとんど変わらないでしょう。かえって利息が高くなってしまう可能性もあります。

おまとめローンが向いている人

以上を踏まえ、おまとめローンが向いている人は以下のような方です。

• リボ払いや消費者金融など、利息が高い借入先が多い方
• 延滞や滞納回数が少ない、もしくは延滞したことがない方

おまとめローンは利息を低くして返済総額を減らすためのものです。現在利息が高い借入先が多いなら、返済負担の軽減に効果的な方法だといえます。

ただし、審査が厳しいというデメリットがあります。なるべく事故記録の少ない方が審査に通りやすくなるため、延滞には注意しましょう。

③任意整理（債務整理）

借金を減らす方法の3つめは、債務整理を行うことです。

「国が認めた借金救済制度」といった広告を見た経験がある方もいるかもしれませんが、多くは債務整理のことを指しています。

債務整理には3つの種類があり、減額できれば返済を続けていける場合は「任意整理」を選ぶのが一般的です。その他にも自己破産や個人再生といった手続きはありますが、裁判所を通す手続きになるため、30〜50万円の費用がかかる上、自己破産の場合は一定の財産の処分も行われます。減額しても返せないほど多額の借金を抱えている場合に行うのが通常であるため、ここでは説明を割愛します。

さて、任意整理とは、弁護士や司法書士に依頼しておこなう「債務整理」の一種で、弁護士などがあなたの代わりに債権者と交渉し、利息カットや遅延損害金免除を目指す方法です。

任意整理のメリット

任意整理を行う主なメリットは以下の通りです。

• 将来利息や遅延損害金がカットできる
• 完済までの期間の目処がたつ（3〜5年）
• 同居の家族にもバレずに手続きを進められる

将来利息や遅延損害金がカットできる

弁護士や司法書士があなたを代理して債権者と交渉することで、今までの取引で発生した遅延損害金を免除したり、将来利息をカットしたりできます。

要するに、元金のみの借金返済で良いと和解する方法だということです。

以下の表は、100万円を3年36回払いで返済した場合の比較です。

現在消費者金融などの高い利息で取引をしているなら、利息なし・元本のみの返済になることで、返済負担をかなり軽減できるでしょう。

完済までの期間の目処がたつ（3〜5年）

任意整理の分割弁済は、通常３年から5年以内です。債務を36回～60回以内で返済できるまで減額することを目指します。

将来利息がかからないので、あと何回で完済になるか簡単に計算することができ、完済までの目途が立つでしょう。

同居の家族にもバレずに手続きを進められる

任意整理は債務整理の中では裁判所を通さずに行える手続きのため、通知も来ないですから、同居の家族等にバレる心配はありません。周囲に内緒にしたい場合も選ばれるのが、この任意整理です。

任意整理のデメリット

利息や遅延損害金をカットできる任意整理ですが、その分デメリットもあります。

信用情報にキズがつく

最大のデメリットは、信用情報機関に任意整理をおこなった記録が登録されてしまうことでしょう。いわゆる「ブラックリストに載る」状態です。

任意整理をおこなうと、弁護士が受任した時点で事故記録が登録されます。その後、再度分割弁済の和解を締結し、それを完済した時点から３年～5年程度経つと、事故記録は削除されます。

ブラックリストに載っているときは、新しくローンを組んだり、クレジットカードを作ったりできなくなります。

借金を早く減らすための返済のコツ

この項目では、借金を早く減らすための返済のコツについてみていきましょう。

具体的には、以下の4つです。

• 毎月の返済額を増額する
• 繰り上げ返済や一括返済をする
• 金利の高い借金から優先的に返済する
• 金融機関に返済計画の見直しをお願いする

次の項目から、それぞれのコツについて詳しく解説するので、前述した借金の返済を楽にする方法と併せて参考にしてください。

1.家計を見直す

最も簡単にできる方法は家計を見直しです。返済に充てるお金を捻出できそうなら、毎月の返済額を増額することを検討してください。

毎月の返済額を少し増やすだけでも、元金が減るペースは早まるので、返済期間を短縮できます。

また、返済期間が短縮されることで、支払う利息総額を抑える効果も期待できるでしょう。

見直すべき固定費には、たとえば以下のようなものがあります。

• 家賃
• 電気やガスなどの光熱費
• 携帯電話代や光回線料金などの通信費
• 生命保険・損害保険・自動車保険などの保険料
• 動画や音楽配信サービスなどのサブスクリプション利用代金

他にも「自炊中心の生活に変えたりマイボトルを持参して食費を下げられないか？」「一駅歩いて交通費を浮かせられないか？」など、健康やダイエット目的で楽しみながら節約できるところを探してみましょう。

2.収入を増やし、繰り上げ返済や一括返済をする

借金は返済期間が長くなればなるほど、支払う利息総額と総返済額が高額になります。

そのため、ボーナスや臨時収入などで少しでも余裕があるときは、積極的に繰り上げ返済決められた月々の返済額にプラスαの金額を上乗せして返済すること。をして借金をできるだけ早く減らしましょう。

繰り上げ返済した分は全額が元金に充当されるため、より早いスピードで元金を減らし支払う利息総額を抑える効果があります。

また、退職金などのまとまった収入があった場合には、一括返済も検討するとよいでしょう。残高を一括で返済してしまえば、その後は一切利息が発生しません。

収入を増やす方法としては、たとえば不用品処分や副業に取り組むなどの方法があります。どのような方法であり、得たお金を優先的に借金返済に充てることが、早期完済の秘訣です。

3.金利の高い借金から優先的に返済する

消費者金融のカードローンやクレジットカードのキャッシングは、銀行カードローンなどと比較して金利が高い傾向にあります。

金利が高いということは、同じ金額を借りていても支払う利息額が高額になるということであり、返済が長期化すると総返済額は想像以上に増えてしまうこともあります。

そのため、返済額の増額や繰り上げ返済をおこなう際は、金利の高い借金から優先的に返済するようにしてください。

金利の高い借金をできるだけ早く完済し、金利の低い借金のみにすることで、支払う利息総額を抑えられます。

4.金融機関に返済計画の見直しをお願い

借金の返済が苦しいなら、金融機関に返済計画の見直しをお願いするのも一つの手です。

きちんと返済する意思があることを伝え真摯な態度で事情を説明すれば、返済日や返済額の相談に乗ってもらえたり、督促の一時停止などの対応を取ってもらえる可能性があります。

とくに、長年利用している金融機関であれば、返済期間の延長や利息の減免などにも柔軟に応じてもらえる可能性があるでしょう。

なお、相談に行く際は単に返済できないと伝えるのではなく、返済計画の具体的なプランを提案できるようにしておくと、相談に応じてもらえる確率が高まります。

• 今後、月いくらで何年かけて返済していくのか？
• どこかで遅れた分を補填できる見込みがあるか？

上記のような事柄が分かるように、できるだけ具体的なプランを立て、根拠となる収入や支出が分かる資料を持参しましょう。

ただし、完済までの日数が延びれば、支払う利息額が増えてしまう点には注意してください。

5.公的支援を利用する

生活が苦しく借金の返済ができない場合には、国や自治体の公的支援を受けられる可能性があります。

受けられる公的支援の種類は、借金の返済ができない理由によっても異なるため、詳しくは各自治体の窓口で状況を説明し、自身の受けられる支援の種類を確認するとよいでしょう。

ここからは、以下の状況別に受けられる公的支援を紹介します。

• コロナの影響で借金返済が困難な場合
• ひとり親世帯で借金返済が困難な場合
• うつ病で借金返済が困難な場合

コロナの影響で借金返済が困難な場合

現在、新型コロナウイルス感染症の影響で職を失ったり収入が減ってしまい、借金の返済ができなくなる人が急増しています。

そのような人に向けて、国や自治体では公的支援を数多く実施しています。

• 個人事業主が申請できる「持続化給付金」
• 家賃が払えない時に申請できる「住居確保給付金」
• 倒産により給料未払いなら「未払賃金立替払制度」
• 無利子で借りれる「生活福祉資金貸付制度」
• コロナ感染で休業して収入が減ったら「傷病手当金」
• 事業所の都合で休業となったなら「休業手当」

上記の支援の詳細は、以下の記事で詳しく紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

ひとり親家庭で借金返済が困難な場合

母子家庭・父子家庭などのひとり親世帯の場合、児童手当・児童扶養手当を始めとするさまざまな公的支援を受けられます。

• 無利子で借りられる「母子父子寡婦福祉資金」
• 医療費の全部または一部を助成する「ひとり親家庭等医療費助成制度」
• 離婚によって母子（父子）家庭となった人の就職を支援する「母子（父子）家庭自立支援給付金」
• 生活の立て直しに必要な資金の貸付や相談支援をおこなう「生活サポート基金」
• 生活に必要な費用が支給される「生活保護」

また、各自治体によって、児童育成手当など独自の支援をおこなっている場合もあります。

一度、各自治体の窓口へ行って、申請の済んでいない公的支援がないか確認するとよいでしょう。

以下の記事では母子家庭・父子家庭それぞれに向けた公的支援や、借金で生活が苦しい場合の金策について紹介しています。

うつ病で借金返済が困難な場合

うつ病により借金の返済ができない場合も、さまざまな支援制度を利用できます。

• 生活に必要な金額が支給される「生活保護」
• 月収の2/3の金額が支給される「傷病手当金」
• 障害に応じて毎月6万円以上支給される「障害年金」
• 失業または休職中のみ家賃が支給される「住居確保給付金」
• 国から低金利で融資を受けられる「生活福祉資金」
• 所得税や住民税が控除される「障害者控除」
• 医療費が1割負担になる「自立支援医療」
• 携帯料金や水道料金が減額される「精神障害者保健福祉手帳」

上記の支援の詳細は、以下の記事で詳しく紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

6.保険会社の「契約者貸付」を利用する

積立式の生命保険や個人年金に加入している人は、保険会社の契約者貸付を利用して一時的に返済資金を工面するのも一つの方法です。

契約者貸付は金融機関からの借入と違い、審査なしで借りることができ、返済できなかったときに督促を受けることもありません。

なお、契約者貸付で適用される金利は、保険会社・保険商品・契約時期で異なり、2〜8％程度が一般的です。

詳しくは、加入している保険会社の担当者に問い合わせてください。

借金の整理を本格的に考え始めるべきタイミングは？

借金の整理は、早ければ早いほどいいでしょう。真剣に考え始めるタイミングは、返済が滞るかもしれないと自覚し始めたころです。

以下の状態は、将来的に滞納が発生する可能性の高いものの代表例です。いずれの状態も、長引けば返済不能に陥る可能性が高くなります。

借金総額が年収の1/3を超えている

無担保ローンの借金総額が年収の3分の1を超えたら要注意です。特に返済が自転車操業になっている方はすぐに返済不能になってしまうでしょう。

貸金業法では「総量規制」を設けており、年収の3分の1を超える貸し付けは債務者の返済能力を超えるため「過剰融資」となり、禁止されています。

借り入れが年収の3分の1を超えると、他社からの借り入れができなくなるのです。返済のために借り入れをしている場合、翌月の返済も滞るかもしれません。

なお、総量規制の３分の1には、住宅ローンなどの有担保ローンはや、銀行のローンは含みません。

多重債務状態に陥っている

既に3社以上から借り入れをしている方も、本格的に債務整理を検討しましょう。

日本信用情報機構（JICC）の調査によると、無担保ローンが3社を超える方の人数は、全体の8分の1程度です。8分の7の方は借入先は3社以下で、借入残高の平均は、急激に上がっています。

債権者は数が増えるほど返済が難しくなるからです。

「統計情報　日本信用情報機構（JICC）指定信用情報機関」より

借金を借金で返済している

毎月の返済が自分の収入だけでは賄えず、返済をするために新たに借り入れをする自転車操業状態なら、本格的に債務整理を検討しましょう。

返済できない借金を新たな借金で補えば借金が増えるばかりです。すぐに借り入れ総額が年収の3分の1を超えて、新たな貸し付けを受けられなくなります。

利息の返済でいっぱいで元金が減ってない

利息が高すぎて、毎月の返済が利息へ充当されてしまい、遅々として元金が減っていないと気づいたら、債務整理を検討しましょう。

このまま返済を続けても、元金は減らないでしょう。

このような方ほど、利息をカットする効果を感じられるでしょう。

借金をこれ以上増やさないために身につけたい習慣

借金をこれ以上繰り返さないためには、借金体質の改善が必要です。日ごろの習慣から変えていく必要があります。

最初は少し大変ですが、借金を増やさないために習慣化させましょう。

手元にあるお金で買えない物はぜいたく品と認識する

今ある蓄えで支払えないのなら、それは今買うべきではないものです。借金してまで購入するのはやめましょう。

特に携帯電話や自動車などは、「どうしても必要だから」という理由で最新性能や好みを上乗せして購入しがちです。

どうしても必要なものなら、必要な機能を備えていることや、コストパフォーマンスがいいことなどを基準に選びましょう。

分割払い・リボ払いは利用しない

いっそクレジットカードを使わない生活を試みるのもいいでしょう。クレジットカードは便利な反面、使い方を間違うと返済不能に陥ります。

特にリボ払いは、うまく使いこなせる人などほとんどいない返済方法です。

• 財布の中に入っている現金だけで生活する
• 毎月の予算を電子マネーに入れて生活する

など、実際に使える金額を決めて使う練習をしてみましょう。

家計管理を始める（収入と支出の把握）

今はスマートフォンひとつで簡単に家計管理できます。家計簿アプリを使えば、自分がどこにどれだけ使っているのか簡単に把握できます。

家計簿がどうしても続かない方は、アプリの機能を使って上手に家計管理を始めましょう。

返済資金の確保が最優先

最優先に確保すべきは返済資金です。

毎月の収入の中から、まずは返済資金を分けて予算を立てましょう。返済資金分だけ給料が安くなったと仮定して生活すれば、返済資金が足りずに新たに借り入れをしなくて済むでしょう。

返済の優先順位は利息の高い順から

借金は、利息の高い借金から返済していくのが基本です。

よく、返済残高が大きいカーローンや住宅ローンから繰り上げ返済をする方がいます。しかし、担保のある長期ローンは利息が低く設定されています。

しかし、利息が1％未満の住宅ローンを繰り上げするより、18％の消費者金融ローンを繰り上げする方が効果的に総返済額を減らせるでしょう。

負担になっている固定費は思い切って削る

固定費は毎月当たり前にかかってくるもので、仕方がないと思っていませんか？実は、節約するには固定費を見直すのが効果的です。

固定費の見直しは見直すのは面倒ですが、一度変えると何もしなくても継続的に節約できるからです。

• 電気代
  電力自由化になっているので、見直していないなら見直す
• 通信費
  携帯料金を大手キャリアから格安料金に見直す
  店舗ではなくネットで手続きできれば安くできる
• サブスクリプション
  使っていないサブスクはないか？重複して契約していないか？
  アマゾンプライムとネットフリックス
  YouTubeプライム→家族会員にまとめる

収入の1割を目安に貯金を行う

どんなに苦しくても収入全部を使い切る生活は万が一に備えられません。

上記のような方法で借金体質を改善し、将来借金をしなくて済むよう、収入の1割でいいので貯蓄を始めましょう。

まとめ

借金を減らしたいと思ったら、以下の2点に注目し、現状を改善しましょう。

• 利息に注目して返済方法を見直す
• 借金体質を改善する

返済にまだ行き詰っていないうちなら、低金利ローンやおまとめローンに切り替え、既に返済のために借り入れをしているなら、弁護士に任意整理を相談しましょう。

同時に借金体質の改善も大切です。

本当に必要なものと欲しいものを分けて考える習慣を持ち、小さな節約よりも固定費を見直すことで、自然と貯金体質へ変わっていくでしょう。

無理なく借金を返済し、将来再び借金をしなくていいように、借金体質を変えていきましょう。